日本人の2人に1人が所有する“7,238万台”
日本国内における自転車保有台数は2016年時点で約7,238万台あり、人口に対する普及率は約54％。だいたい2人に1人以上は自転車を所有しています。普及率に関して言うと、実は年々増加傾向にあり、10年前の2006年と比較するとなんと500万台以上も保有台数は増加しているのです。 なお2018年に日本全国で販売された自転車の新車台数は、国内生産品・輸入品あわせて704万3,337台です。
いわゆる“ママチャリ”と呼ばれる一般的な自転車の売上台数は年々減少傾向にあるものの、電動アシスト自転車やロードバイクと呼ばれるスポーツタイプの販売数は増加していっており、普及率は年々増加しています。
このように日本人の生活に浸透している自転車。その進化に着目すると、1993年に登場した電動アシスト自転車は、モータによるアシスト機能で楽に走行できる自転車の未来像そのものでした。その後、安全規定に則った設計で、子どもを前後に乗せて楽に走行できる3人乗りも登場。ふらつきがちな漕ぎ出しをモータでアシストすることで安定発進できるため、子育て世帯にも普及していきました。余談ですが、この電動アシスト自動車はバリエーションも増え、最近ではスポーツタイプのものまで発売し、需要の高まりと裾野の広がりを感じられます。
そんな電動アシスト自転車の発展と普及には、バッテリーの性能や規制改定が大きく関係していました。初期のバッテリーは現在に比べて大きく重い上に、充電効率が低く高コストだったため、販売価格にも影響していました。ところが近年では、バッテリー（リチウムイオン二次電池）の低価格化・小型化・軽量化、そして大容量化により、1回の充電での走行距離も向上しました。
電動アシスト自転車の出力基準は、道路交通法の施行規則第一条の三で規制され、当初、人力と電力補助率は最大1対1に規制されていました。しかし、2008年12月1日に改正されて、1対2に引き上げられたことで、低速度でも楽に坂道を登れるようになりました。また、2017年には3輪電動アシスト自転車でリヤカーを牽引する場合に限り、補助比率が最大1対3に引き上げられました。これにより、より重い荷物を運べたりするなど、汎用性が向上。
このように技術とともに法制度が整えられたことで、電動アシスト自転車はぐっと身近な存在になりました。個人だけでなく、宅配や自転車タクシーなどのビジネス用途にも多く採用されています。
自転車の買い換えを検討される際は、こうした電動アシスト自転車の快適さを一度試してみてはいかがでしょうか。体験者が言うには「一度使うと、普通の自転車に乗れなくなる」とのことです。
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