KV-8000シリーズ
お客様導入事例株式会社イシダエンジニアリング
キーエンスの技術サポートもあり
Part11対応の装置開発ができました。
キーエンスに相談して本当に良かったです。
- 当社PLC、タッチパネルのご採用状況について教えていただけますか?
Part11対応の装置でKV-8000シリーズを標準採用している
新規の装置に関してはキーエンス製のPLC、タッチパネルを採用しています。
当初は他社製PLCを使用していましたが、デバッグツールの使いやすさでキーエンス製PLCに置き換えをしました。
また、Part11対応が必要な医薬業界向け錠剤計数機にはKV-8000シリーズ、VT5シリーズを標準採用しています。
Part11(パートイレブン)とは
「21 CFR Part11」とは、米国FDA(米国食品医薬品局)が定めた電子記録・電子署名に関する規則のことです。
医薬品製造における重要な指針となっています。
- Part11対応ご検討時に苦労された内容について教えていただけますか?
技術面でのサポートも機器選定において重要なポイント
Part11対応に必要な機能を1から調査するところからスタートしましたが、当初はとても不安でした。
その中で、ユーザ認証機能や監査証跡機能、過去生産記録の読み出しが必要であることがわかったのですが、営業の方のサポートもあり一つ一つ機能を実装していき、法令対応の装置として完成することができました。
- 当初キーエンスのPLCやタッチパネル以外も検討されていたとお聞きしました。
最終的にご採用に至った理由を教えていただけますか?
ユーザの使い勝手向上につながる自由な操作画面
一番のポイントは自由な表現が可能な開発環境です。
たとえば、監査時に任意項目に絞り込んだ検索機能などがありますが、実現するためには機器固有の機能ではなく、PLCなどでプログラムを作成する必要がありました。
これらをキーエンスが提供しているFB(ファンクションブロック)やサンプル画面を活用することで簡単に実装できています。
他にも、記録用のファイルの名称を自由に変更したりフォルダ管理したりできることも自由な表現をする上で役に立っています。
装置のデバッグ時間を短縮 ! リアルタイムチャートモニタ
リアルタイムチャートモニタとは、PLCの状態を波形でモニタするPLCオシロ機能です。
任意のビットデバイスやワードデバイスの状態を、最速50 µsでモニタできます。
- 制御用PLCとしてKV-8000シリーズがお役に立っているポイントを教えていただけますか?
高速PLCでコストダウン
高速かつ大容量であることです。
Part11対応を実現するためにプログラムが膨大になっていますが、処理速度としても影響をほとんど受けず、空き容量も気にしなくてよいほどでした。
従来の装置では高速な信号を入力する必要がある部分には別途PLCを用意していましたが、1台で済むようになりました。
とりあえずKV-8000シリーズを使えば今後も安心ですよ(笑)。
- 当社営業担当のサポートについて教えていただけますか?
的確かつ迅速なキーエンスのサポート体制
「感謝」これにつきます。
技術的な内容の問い合わせに対して的確な回答を早急にもらえます。
短納期での装置開発をしていく上で非常に助かっています。
他にも、急遽追加で商品が必要になった際、夕方16時過ぎに発注したにも関わらず、翌日には依頼した場所に届けてくれました。
さすがにこれには驚きました(笑)。
今回のPart11対応を検討する際、キーエンスに相談して本当に良かったです。
- Part11対応の計数装置について教えていただけますか?
生産能力従来比20%UPを実現
特長は、生産能力の高さ、法令対応、バリエーションの多さになります。
従来装置比で約20%生産効率が上がっておりますが、錠剤の搬送方法とKV-8000シリーズの高速性がポイントになっています。
列数を最小限にすることで省スペースとコストダウンを実現しています。
ファイバセンサの受光量を監視することで予兆保全もできています。
法令対応はもちろん、生産性を向上できる装置を今後も開発していきます。
株式会社イシダエンジニアリング様が手掛ける錠剤計数機
医薬品やサプリメントの錠剤やカプセルなどを計数するための錠剤計数機です。
光電センサを利用したスキャンによる高速計数と高速作動シャッターの組み合わせで、安定した高精度計数を実現しています。
関連商品
食品工場、物流、小売まで、食にかかわるすべての現場で、イシダの製品が活躍しています。
少子高齢化、多様化する社会の変化とともに、「安全」「安心」への対応が求められています。
数々の商品が市場に送り出されるまでの「はかる」「かぞえる」を軸に、その生産の自動化に携わる事業を展開していきます。
- この事例に記述した数字・内容は事例取材当時に発表されていた事実に基づきます。
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